この自治体は、ワンストップ特例申請がオンラインで完結できるサービスに対応しています。
利用できる申請サービス：自治体マイページ
※自治体によって対応している申請サービスは異なります。
詳しくはオンラインワンストップ申請サービスのご案内をご確認ください。
オンラインワンストップ申請
確定申告せずにオンラインで税金控除を受けられる「オンラインワンストップ申請」対象自治体の返礼品を絞り込みます。
※外部サービスを利用して申請を行えます。
（サービス提供元：自治体マイページ、ふるまど）
オンラインワンストップ申請対象
返礼品説明
- 神室連峰の天然水。厳選された天然肥料。
高冷地の寒暖差が育んだ極みの一粒 「ササニシキ」の食べ方としては、チャーハンなどに調理をせず、お米自体の味がよくわかるように、そのままお茶碗によそって、和定食のような形で食べるのがおすすめです。一粒一粒に甘みを感じることができます。
また、冷めてもおいしく、おにぎりやお弁当にもおすすめです。
おいしく、贅沢感のあるお米を食べることは、お腹を満たすだけでなく、日々の暮らしを豊かにしてくれます。
もちろん実際に食べてみなければ、自分の好みに合うお米かどうかはわかりません。
ぜひ一度、味わってみてはいかがでしょうか。
栽培の軸となる肥料は有機JAS認定の【漢方活性材】を使用しています。
肥料となる生薬は、その一つ一つが古くから漢方薬として親しまれている植物です。
その多くの生薬の中から12種類を厳選した原料として使われています。
漢方生薬の発酵が作り出す低分子有機酸によって、ホルモン的作用や、生殖作用、細胞壁強化作用が促され、豊富な根としっかり丈夫な植物体に育ちます。また植物体内への菌糸感染を抑制し、抵抗性を誘導する物質を活性化させます。
光合成が活発になり、土壌の窒素成分を素早く糖やタンパク質アミノ酸に変えるので、生育期間が短縮し、作物の味や機能が向上を促しています。
■生産者の声
「リルストーリア」は、江戸時代から続く家系です。米や野菜などの農産物を生産しています。
農園のある、山形県新庄市は、東北地域の中心部に位置し、東側には奥羽山脈を望み、西側には日本三大急流の一つとして知られる最上川が流れる自然豊かな地域。国内有数の豪雪地帯でもあり、冬場には2m近くの雪が積もる。
雪が解けると、潤沢な雪解け水が大地を潤し、豊かな土壌を育む。また、朝晩の厳しい寒暖差により、農産物は実の中にたっぷりと旨みと栄養を蓄え、生き生きと育つという。
この地の利に加え、「リルストーリア 」では、特に「土づくり」に注力。
厳選した有機肥料を軸に、魚肉や海藻由来のアミノ酸、もみ殻や小糠などを加えて発酵させたものを使用し、「ふかふか」の土壌を作っている。化学肥料や農薬は、極力使用しない。「植物たちが生活しやすい環境を整えること」「手間暇かけて素直に接すること」です。
- 返礼品名
- 漢方栽培 十四代目のササニシキ 5kg 米 お米 おこめ 山形県 新庄市 F3S-2410
- 内容量
- ササニシキ（精米） 5kg×1袋
- 消費期限/賞味期限
- 製造・加工後30日以内
- 配送方法
- 常温配送
- 受付期間
- 2025年4月1日より開始
- 提供者
- リルストーリア
注意事項・その他
-
本ページは、提供自治体からの情報に基づき、作成しています。
提供元の都合などにより、掲載中に予告なく返礼品の仕様（規格、容量、パッケージ、原材料など）が変更される場合がございます。お届けした返礼品のパッケージやラベルに記載されている注意書きなどをご確認ください。
山形県新庄市のご紹介
山形県新庄市は、東北地方の中心部に位置し、日本三大急流のひとつとして知られる最上川による舟運や、新庄を中心に交わる鉄道網・国道網などにより「東北の十字路」として、人とモノが行きかうまちとして栄えてきました。現代では、山形新幹線の新庄延伸により、日本で唯一県庁所在地以外での新幹線終点駅となったことや、近県を結ぶ高速自動車道の中心地として整備が進むなど、高速交通の時代にあわせて発展しています。 また、2016年ユネスコ無形文化遺産にも登録された、260年以上の歴史を誇る「新庄まつり」や日本有数の豪雪地帯という気候風土によって育まれた、歴史と文化に彩られたまちでもあります。 これまで培ってきた都市基盤を土台として、さらに質の高い都市機能と快適性のなかに、自然の豊かさや雪とともにある暮らしを味わい楽しむことができる『田園都市』を目指し、まちづくりを進めています。 新庄市はふるさと納税の基準に適合しているとして、総務大臣の指定を受けています。指定期間内に新庄市にふるさと納税をすると、個人住民税の寄附金特例控除の適用を受けることができます。 ※個人住民税の寄附金特例控除を受けるには、確定申告またはワンストップ特例申告書の提出を要します。 ▪指定期間 令和5年10月1日～令和6年9月30日 ▪指定根拠 地方税法第37条の2第2項及び同第314条の7第2項
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