返礼品説明
- 堀口珈琲の味を手軽に、そして簡単に楽しんでいただけるように作ったドリップバッグ。
なんと必要なものはお湯とカップだけ。この2つがあればどこでもどなたにでも抽出が可能です。
ご自宅だけでなく旅行に持って行ったり、アウトドアにもぴったりです。
スペシャルティコーヒーの風味を最大限に楽しんでいただくため、粉量はたっぷり15g使っています。
今回は返礼品として、特別に【DECAF】のみを詰め合わせた大容量パックをご用意しました。
【DECAF】15g×30枚
デカフェであることを忘れるほど上質な香り、味わい、口あたりです。濃いめに入れればミルクとも相性バッチリです。カフェインを避けつつおいしいコーヒーが飲みたい方に。
【抽出方法】
お好みの量や濃度でおいしく抽出することが出来ますが、風味を最大限に楽しむために推奨のレシピもご用意しています。ひと手間かけることでよりおいしくなりますので、ぜひ試してみてください。
1.中身を取り出し、ドリップバッグ上部のミシン目に沿って封を切ります。その後カップへセットします。
2.粉全体にお湯が行き渡るように、少量のお湯を注ぎます。
3.15-20秒ほど待ち、お湯が行き渡ったらフィルターの7割程度までお湯を注ぎます。（ミルクを入れる際はフィルターの5割程度まで注ぎます。）
4.中央がへこんできたら、3の高さまでお湯を注ぐ作業を数回繰り返して完成です。
【堀口珈琲のご紹介】
ブレンドにこだわりを持つ、スペシャルティコーヒーの専門店です。
1990年の創業時より「最高の一杯は最高の素材から始まる」という考えのもと、品質に誠実な生産者との継続的な関係を大切にし、各産地から最高品質の生豆を調達。
横浜にあるロースタリー（焙煎所）で焙煎し、全国のお客様へコーヒー豆をお届けしています。
【横浜市からも企業の取り組みを評価されています】
堀口珈琲はSDGsの達成に向けて高い取り組みを進める企業として横浜市に評価されており、横浜市が定める認証制度「Y-SDGs認証」を取得しています。
その認証制度の中でも、高い取り組みによって認められる上位認証「Superior(スーペリア)」をコーヒーを主業とした中小企業として初めて取得。
コーヒーをただ届けるのではなく、サステナビリティ/SDGsといった取り組みに積極的に取り組んでおります。
- 返礼品名
- ＜スペシャルティコーヒー＞ドリップバッグ【DECAF】30袋セット
- 内容量
- ドリップバッグ【DECAF】30袋セット
ブランド名：堀口珈琲
ノンカフェイン・デカフェ：ノンカフェイン・デカフェ
原産国／製造国：日本
コーヒーの原産地：エチオピア
単品重量：15g
製造者：株式会社堀口珈琲
【事業者名】株式会社堀口珈琲
【連絡先】045-264-4353
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- 製造日から9ヵ月 ～ 1年未満
- 配送方法
- 常温配送
- 提供者
- 株式会社堀口珈琲
注意事項・その他
-
本ページは、提供自治体からの情報に基づき、作成しています。
提供元の都合などにより、掲載中に予告なく返礼品の仕様（規格、容量、パッケージ、原材料など）が変更される場合がございます。お届けした返礼品のパッケージやラベルに記載されている注意書きなどをご確認ください。
神奈川県横浜市のご紹介
◆横浜市の「ふるさと納税」総務大臣からの指定について◆ 横浜市は、令和６年９月26日付で総務大臣から「ふるさと納税」の対象となる地方団体として指定されました。総務大臣の指定により、横浜市へのふるさと納税は、所得税と個人住民税の控除対象となります。 横浜市では、制度創設以来、寄附金の使い道を充実させ、寄附者の方に寄附金の活用状況を丁寧にお伝えするなど、ふるさと納税制度本来の趣旨に則って取組を進めてきました。 今後もこの取組姿勢に変わるところはなく、より多くの方々に横浜市の取組について知っていただき、応援いただくとともに、ふるさと納税制度を通じて横浜の魅力を感じていただけるよう、返礼品（お礼の品）を取り揃えています。 横浜市への「ふるさと納税」を通じて、横浜を身近に感じてください！ （※横浜市外在住の個人の方にお礼の品をお贈りします。横浜市在住の方にはお礼の品はお贈りできません。また、法人・組織・団体からのご寄附においては、お礼の品をお贈り出来ません。ご了承ください。） 【お問い合わせ先】 ◆返礼品、寄附金受領証明書、ワンストップ申請等、ふるさと納税全般 JTBふるさと納税コールセンター TEL：050-3146-6615 営業時間：平日9:00～17:15 土日祝10:00～17:00 年中無休（1/1～1/3を除く） メールでのお問い合わせフォーム：https://faq.furu-po.com/ 「お問い合わせ」 ◆寄附金の税額控除制度 住民税の控除：お住まいの市区町村の税務課へ 所得税の控除：お住まいを管轄の税務署へ
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