この自治体は、ワンストップ特例申請がオンラインで完結できるサービスに対応しています。
利用できる申請サービス：自治体マイページ
※自治体によって対応している申請サービスは異なります。
詳しくはオンラインワンストップ申請サービスのご案内をご確認ください。
オンラインワンストップ申請
確定申告せずにオンラインで税金控除を受けられる「オンラインワンストップ申請」対象自治体の返礼品を絞り込みます。
※外部サービスを利用して申請を行えます。
（サービス提供元：自治体マイページ、ふるまど）
オンラインワンストップ申請対象
返礼品説明
- 福井県では、ふるさと納税を活用し、県内外から多くの観客や参加者を呼び込み、交流人口の拡大と地域活性化につながるスポーツイベントの開催を推進しています。
〈Ａｔｈｌｅｔｅ Ｎｉｇｈｔ Ｇａｍｅｓ in ＦＵＫＵＩとは〉
・トップアスリートがランキングポイントと賞金をかけて競う陸上競技ナイトゲームで、日本グランプリシリーズに認定された大会
・クラウドファンディングと企業協賛による独自の手作りイベント
・フェスティバルタイプの陸上競技公式イベント
〈日本グランプリシリーズとは〉
・２０１８年にスタートした指定大会を対象に、年間を通してポイントを争うトラック＆フィールドの大会の総称
・国際大会につながる国内トップレベルの大会として、国内トップ選手のみならず海外選手が集い、シリーズを通して競うことにより世界で活躍できるアスリート の強化・育成を図り、国内各地で開催することでファン層の拡大や応援文化の定着を目指す
〈寄附の活用方法〉
いただいた寄附は、イベント準備経費や広報活動等、開催に係る経費に使用させていただきます。
〈個人情報の取扱いについて〉
お預かりした個人情報は、このお申込みに基づく寄附金の収納、お礼状等の発送、寄附金受領証明書・ワンストップ特例申請に関する事務、広報資料の送付など寄附金に係る事務のために使用し、ご本人の承諾なしに第三者に提供することはありません。
〈主催者 福井陸上競技協会からのコメント〉
福井から「陸上をエンターテインメントに」という思いで始まった本大会は、2019年の第1回開催以来、選手・観客が一体となって楽しめる大会づくりを追求してきました。
欧米大会のような熱気ある雰囲気を目指し、コロナ禍でも工夫を重ねて継続開催し、今年で8回目を迎えます。昨年は村竹ラシッド選手が110mHで日本新記録12.92を樹立し、会場は大きな感動に包まれました。
舞台となる「9.98スタジアム」は桐生祥秀選手が日本人初の9秒台を記録した特別な場所で、夏の夜には追い風が吹きやすく好記録が期待されます。大型映像・音楽・MCを駆使した演出で、これまでにない“魅せる陸上”を実現し、世界を目指す選手たちの最高のパフォーマンスを後押しします。より魅力ある大会を継続するため、皆さまの温かいご支援をお願いいたします。
- 返礼品名
- Athlete Night Games in FUKUI 観戦チケット スタンド席（寄付の使い道に「ふくいのスポーツイベントを応援！」を選択された県外在住の方のみ）
- 内容量
- 「Athlete Night Games in FUKUI」スタンド観戦チケット 1枚
※自由席
※寄附後に大会の中止が決定した場合は、代替の返礼品を送付します。返金はいたしません。 - 受付期間
- 令和8年7月31日（金）
注意事項・その他
-
本ページは、提供自治体からの情報に基づき、作成しています。
提供元の都合などにより、掲載中に予告なく返礼品の仕様（規格、容量、パッケージ、原材料など）が変更される場合がございます。お届けした返礼品のパッケージやラベルに記載されている注意書きなどをご確認ください。
福井県福井県庁のご紹介
福井県は子どもたちの学力・体力全国トップクラス、健康長寿、安定した雇用などにより、「幸福度日本一」と評される暮らしやすい県です。 世界三大恐竜博物館の一つである「県立恐竜博物館」や曹洞宗の大本山「永平寺」、北陸地方唯一の現存天守を有する「丸岡城」、柱状節理世界三大絶勝の一つともいわれる「東尋坊」、ラムサール条約指定湿地の「三方五湖」など豊かな歴史、文化、自然があります。 ふるさと納税制度は福井県が提唱し、平成２０年に新たな税制として創設されました。福井県では、具体的な使い道を示して寄付を募る「プロジェクト応援型ふるさと納税」を推進しています。 選べる使い道に、各プロジェクトの具体的な説明を載せていますのでご覧ください。 また、平成２９年５月に全国２７自治体が共同発起人となり「ふるさと納税の健全な発展を目指す自治体連合」を設立しました。現在は６６自治体が活動に参加しています。連合では、制度を活用し、地域の活性化につなげることや、故郷や地方を応援するという制度本来の趣旨・理念を再認識して自治体同士が学び合い、啓発を行うことにより制度の健全化に取り組むことなどを目指しています。 福井県は、地方税法第37条の2第2項各号及び第314条の7第2項各号に掲げる基準に適合する地方団体として総務大臣の指定を受けています。
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