この自治体は、ワンストップ特例申請がオンラインで完結できるサービスに対応しています。
利用できる申請サービス：自治体マイページ
※自治体によって対応している申請サービスは異なります。
詳しくはオンラインワンストップ申請サービスのご案内をご確認ください。
オンラインワンストップ申請
確定申告せずにオンラインで税金控除を受けられる「オンラインワンストップ申請」対象自治体の返礼品を絞り込みます。
※外部サービスを利用して申請を行えます。
（サービス提供元：自治体マイページ、ふるまど）
オンラインワンストップ申請対象
返礼品説明
- 【新庄市×戸沢村 共通返礼品】
つや姫・はえぬきの食べ比べ定期便です。
各自治体が厳選したお米をどうぞお楽しみください。
■【新庄市】米食味鑑定士厳選 新庄産米「つや姫」（精米）5kg
山形の新しいブランド米「つや姫」。
認定生産者が丹精込めて作った特別な味を、米食味鑑定士が厳選し、精米したての状態でお届けします。
■【戸沢村】山形県戸沢村産 はえぬき（精米） 5kg
はえぬきは、「山形生まれ山形育ち」の山形を代表するブランド米です。
お米ひと粒ひと粒がしっかりしていて、艶と弾力があり甘さひかえめのお米です。
型崩れがしにくく、水っぽくなりにくいので、お弁当やおにぎりに最適です。
甘さひかえめなので、薄味の和食や味の濃い洋食や中華とも相性抜群です。
山形県は寒暖差が大きく、澄んだ水と空気という豊かな環境下で育ったお米は絶品です。
【ご注意事項】
※画像はイメージです。パッケージ・デザインが変更になる場合もございます。
※配送日指定やお届け日についてのお問合せは承っておりません。お申込み順に順次出荷いたします。
※長期不在によりお礼の品をお受け取りになれない場合の保証は致しかねます。
※お礼の品受取後、すぐにお礼の品の状態をご確認ください。万が一不良等があった場合は、現品と交換させていただきます。写真・画像を添付の上到着から3日以内（土日、祝日は含まない）にお礼の品事務局までご連絡ください。お時間が過ぎてからの交換は致しかねます。
※本商品は精米したての状態でお届けしておりますが、精米後は徐々に風味が落ちるため、できるだけ早めにお召し上がりください。
※開封後は空気や湿気に触れることで劣化が進みます。開封後は1ヶ月以内を目安に消費いただくことをおすすめします。
※保管の際は、冷暗所での保管をお願いいたします。
※気温や湿度が高い時期は、まれに虫が発生することがあります。特に夏場は冷蔵庫での保管を強く推奨いたします。
- 返礼品名
- 【新庄市×戸沢村 共通返礼品】＜定期便＞ 厳選米 食べ比べ定期便 10kg（5kg×2回）つや姫・はえぬき 精米 FAE-0015
- 内容量
- ・新庄産米「つや姫」（精米）5kg
・山形県戸沢村産 はえぬき（精米） 5kg
※それぞれ月に1回、定期便でお届けとなります。 - 消費期限/賞味期限
- 精米後約1ヶ月
※保管の際は冷暗所又は冷蔵庫（野菜室）等で保管してください。 - 配送方法
- 常温配送
- 受付期間
- 通年
- 提供者
- 有限会社こめの西田（新庄市） 八鍬 英也（戸沢村）
注意事項・その他
-
本ページは、提供自治体からの情報に基づき、作成しています。
提供元の都合などにより、掲載中に予告なく返礼品の仕様（規格、容量、パッケージ、原材料など）が変更される場合がございます。お届けした返礼品のパッケージやラベルに記載されている注意書きなどをご確認ください。
山形県新庄市のご紹介
山形県新庄市は、東北地方の中心部に位置し、日本三大急流のひとつとして知られる最上川による舟運や、新庄を中心に交わる鉄道網・国道網などにより「東北の十字路」として、人とモノが行きかうまちとして栄えてきました。現代では、山形新幹線の新庄延伸により、日本で唯一県庁所在地以外での新幹線終点駅となったことや、近県を結ぶ高速自動車道の中心地として整備が進むなど、高速交通の時代にあわせて発展しています。 また、2016年ユネスコ無形文化遺産にも登録された、260年以上の歴史を誇る「新庄まつり」や日本有数の豪雪地帯という気候風土によって育まれた、歴史と文化に彩られたまちでもあります。 これまで培ってきた都市基盤を土台として、さらに質の高い都市機能と快適性のなかに、自然の豊かさや雪とともにある暮らしを味わい楽しむことができる『田園都市』を目指し、まちづくりを進めています。 新庄市はふるさと納税の基準に適合しているとして、総務大臣の指定を受けています。指定期間内に新庄市にふるさと納税をすると、個人住民税の寄附金特例控除の適用を受けることができます。 ※個人住民税の寄附金特例控除を受けるには、確定申告またはワンストップ特例申告書の提出を要します。 ▪指定期間 令和5年10月1日～令和6年9月30日 ▪指定根拠 地方税法第37条の2第2項及び同第314条の7第2項
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