この自治体は、ワンストップ特例申請がオンラインで完結できるサービスに対応しています。
利用できる申請サービス：自治体マイページ
※自治体によって対応している申請サービスは異なります。
詳しくはオンラインワンストップ申請サービスのご案内をご確認ください。
オンラインワンストップ申請
確定申告せずにオンラインで税金控除を受けられる「オンラインワンストップ申請」対象自治体の返礼品を絞り込みます。
※外部サービスを利用して申請を行えます。
（サービス提供元：自治体マイページ、ふるまど）
オンラインワンストップ申請対象
返礼品説明
- 【新庄市×金山町 共通返礼品】
～和みロール～
上質の黒糖をミックスした生地に、さつまいもや大納言あずきをふんだんに使い
ふわふわに芳ばしく焼き上げました。
懐かしい、コクのある深い味わいをお楽しみ下さい。
≪マルシャン北欧≫
創業35年。パン生地だけを見つめ、創業以来頑張り続けている「町のパン屋さん」。
地元の人に愛されているのはもちろん、全国各地からも発送依頼が舞い込みます。
提供事業者：株式会社 YKN マルシャン北欧
～ピーナッツペースト～
令和5年度山形のうまいもの「ファインフードコンテスト」最優秀賞！！
金山町産の落花生を100％使用し、砂糖・添加物を一切使用していない濃厚なピーナッツペーストです。
砂糖や添加物を一切使用していないにもかかわらず、風味が強くなめらかな食感と落花生本来の甘みが感じられます。
パンに塗ったり、アイスクリームに入れたり、和え物やドレッシングとしての料理にもお使いいただけます。
「ビ―ナッツ」について・・・
金山町において2018年に試験的に落花生の栽培を開始。山形大学東北創生研究所と株式会社でん六、そして金山町が協定を結び、「新たな特産品にしよう」と取り組みを始めました。
厳しい冬、豪雪に見舞われる金山は「美しい自然と調和した、美しい街並み」があり、この町の農業を支えてきた生産者が次の世代のために町の未来を明るくしたいと、希望を託したのが「落花生」です。
肥沃な土壌でたくさんの養分を吸収して生まれた落花生は、そのおいしさだけじゃなく、町を愛する人たちの優しさが含まれています。
美しい町の落花生は容姿も美しく、美味しく育てるを合言葉に「ビーナッツ-BEAUTIFUL PEANUT」と名付けられました。
ホタテ貝などの有機肥料を施用し、環境負荷軽減を図る地域循環型農業によって栽培しています。
※画像はイメージです。
※パッケージが変更になる場合がございます。
提供事業者：農事組合法人 いずえむ
- 返礼品名
- 【新庄市×金山町 共通返礼品】和みロール3本入り箱と「ピーナッツペースト」2個入り F3S-1923
- 内容量
- ・和みロール(箱入り) 3本
・ピーナッツペースト 2個（170g/個） - 消費期限/賞味期限
- 和みロール：常温で発送日＋4日（冷凍保存で1ヶ月程度）
ピーナッツペースト：製造・加工後 半年以内 - 配送方法
- 常温配送
- アレルゲン
- 卵・乳成分・小麦・落花生（ピーナッツ）・大豆
- 受付期間
- 通年
- 提供者
- 株式会社 YKN マルシャン北欧 農事組合法人 いずえむ
注意事項・その他
-
本ページは、提供自治体からの情報に基づき、作成しています。
提供元の都合などにより、掲載中に予告なく返礼品の仕様（規格、容量、パッケージ、原材料など）が変更される場合がございます。お届けした返礼品のパッケージやラベルに記載されている注意書きなどをご確認ください。
山形県新庄市のご紹介
山形県新庄市は、東北地方の中心部に位置し、日本三大急流のひとつとして知られる最上川による舟運や、新庄を中心に交わる鉄道網・国道網などにより「東北の十字路」として、人とモノが行きかうまちとして栄えてきました。現代では、山形新幹線の新庄延伸により、日本で唯一県庁所在地以外での新幹線終点駅となったことや、近県を結ぶ高速自動車道の中心地として整備が進むなど、高速交通の時代にあわせて発展しています。 また、2016年ユネスコ無形文化遺産にも登録された、260年以上の歴史を誇る「新庄まつり」や日本有数の豪雪地帯という気候風土によって育まれた、歴史と文化に彩られたまちでもあります。 これまで培ってきた都市基盤を土台として、さらに質の高い都市機能と快適性のなかに、自然の豊かさや雪とともにある暮らしを味わい楽しむことができる『田園都市』を目指し、まちづくりを進めています。 新庄市はふるさと納税の基準に適合しているとして、総務大臣の指定を受けています。指定期間内に新庄市にふるさと納税をすると、個人住民税の寄附金特例控除の適用を受けることができます。 ※個人住民税の寄附金特例控除を受けるには、確定申告またはワンストップ特例申告書の提出を要します。 ▪指定期間 令和5年10月1日～令和6年9月30日 ▪指定根拠 地方税法第37条の2第2項及び同第314条の7第2項
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