au PAY ふるさと納税

※エントリーかつau PAY カードで20,000円以上寄付された方が対象です。

キャンペーン期間:2022/11/1 10:00~12/31 23:59

キャンペーン期間:2022/11/16 10:00~12/31 23:59

同時開催中キャンペーン
au PAY ふるさと納税のおすすめポイント
ふるさと納税ポータルサイトの中で上位水準の自治体・返礼品数!安心・安全にご利用いただける KDDI公式サイトです。
自治体数 大幅増加、返礼品数 大幅増加
お得なポイント交換所でポイントを最大1.5倍

お得なポイント交換所とは、手持ちのPontaポイントを増量できるサービスです。
増量したポイントは「Pontaポイント(au PAY マー ケット限定)」に交換され、au PAY ふるさと納税でご利用いただけます。

例えば2,000ポイントを3,000ポイントに交換

※スマートフォンよりご確認ください。

冬のau PAY カードキャンペーンについて
支払い方法で「au PAY カード」を選択して20,000円以上寄附をすると最大3%ポイント還元!

※1 還元上限ポイント:500ポイント
(ポイント利用分の寄附額はポイント還元特典の対象外です。)

お支払い方法選択時のご注意
①お支払い方法を選択する際は、こちらを選択してください。クレジットカード決済を選択されてもキャンペーン対象にはなりません。②ご利用内容の確認の 画面で au PAY カードで支払うになっていることをご確認ください。
au PAY カードをお持ちでない方必見!
au PAY マーケット会員ならクレジットカードがおトクに!

※各特典には諸条件がございます。

\エントリーはこちらから/
キャンペーン詳細
キャンペーン対象期間

2022年11月1日(火) 10:00~2022年12月31日(土) 23:59

キャンペーン内容

キャンペーン期間中にエントリーいただき、auPAYカードで20,000円以上寄附するとPontaポイント(au PAY マーケット限定)を2%を加算します。

キャンペーン注意事項

・災害支援寄附は寄附額の条件及びポイント加算の対象となりません。
・寄附キャンセル分はポイント加算の対象となりません。
・ポイント利用分の寄附額はポイント還元特典の対象外です。
・ポイント加算日におけるご利用のau IDに紐づいたau PAY ふるさと納税の会員IDに加算します。
※1月1日から12月31日の1年間にふるさと納税(寄附)を行った分が当年度の所得税の還付、翌年度の住民税の控除の対象となります。

キャンペーン対象
対象会員au PAY ふるさと納税会員
対象デバイススマートフォン、PC
条件下記の条件を全て満たす方が対象です。
①キャンペーン期間中に、本キャンペーンサイトにてエントリーされたお客さま
②キャンペーン期間中に、お支払い方法「au PAY カード」を選択し、総額20,000円以上寄附決済されたお客さま
※キャンペーン期間中およびポイント加算時点においてau PAY ふるさと納税会員である必要があります。
ポイント還元率寄附金額合計に対して2%
※ポイント利用分の寄附額はポイント還元特典の対象外です。
加算上限ポイント数500ポイント
ポイントの種類Pontaポイント(au PAY マーケット限定)
ポイント加算予定日2023年1月25日(水)を目処に加算
ポイント有効期限2023年2月24日(金)23:59

※諸事情により前後する場合もございますのでご了承ください。

ポイントに関する注意事項(必読)

・auスマホをご利用でない方で、キャリアの携帯メールアドレスを登録されていない方のポイントご利用には、電話番号による本人認証が必要です。
・au PAY ふるさと納税の会員でない方は、寄附の前に会員登録をする必要があります。
・au IDに紐付くau携帯電話が法人契約の方はPontaポイント(au PAY マーケット限定含む)の獲得・利用ができません。
・下記に該当する場合、本キャンペーンは無効となります。 あらかじめご注意ください。
会員規約に違反する行為が判明した場合。
ポイント加算完了までにau PAY ふるさと納税を退会処分となった場合。
ポイント加算完了までにau PAY ふるさと納税を自主退会された場合。
au IDに紐付いている、ご利用のau IDを解約された場合。
お一人様による複数の会員登録であると弊社(KDDI株式会社)が判断した場合。
・本キャンペーンの権利は、他人に貸与・譲渡・担保提供などできません。
・本キャンペーンは、予告なく中止・変更されることがあります。
・(アプリでアクセスいただいている方へ)本キャンペーンは、KDDI株式会社およびauコマース&ライフ株式会社が独自に運営しているものであり、
米Apple inc.およびApple Japan合同会社、その関係会社は一切関係がありません。